RBCが発表した住宅に関する報告書ハウジング・トレンド＆アフォーダビリティで、平均的一般世帯ではバンクーバーで一軒家を購入するのは、ほぼ不可能と報告した。

　バンクーバーの場合、昨年の可処分所得に占める、住宅ローン、税金、光熱費を含む住宅関連費用の割合は１０９パーセント。住宅費用が所得を上回っている。つまり一般世帯が一軒家を購入することは不可能。報告書では「住宅購入の不可能性はすでに危険水域」と表現している。今後もバンクーバーでは、住宅購入能力はますます下がっていくと報告している。

　トロントも状況は同じ。ただ、可処分所得に占める割合は71・４パーセントとバンクーバーよりもやや低いが、やはり「危険水域に近い」と報告した。

　調査対象となった14都市では、この２都市を除いてはほぼ安定している。「ほとんどの市場では住宅価格は緩やかに上昇。所得が安定的に増えれば住宅購入能力は改善される」と報告した。

　他の都市で可処分所得に対する住宅関連費用率が高かったのは、ブリティッシュ・コロンビア州ビクトリアで52・３パーセント、ケベック州モントリオールで42・８パーセント。その他は30パーセント台だった。原油価格の下落で州経済が大きく傾いているアルバータ州カルガリーやエドモントンは、今回の調査では30パーセント台を保っていたものの、今後住宅価格が下落すれば住宅購入能力が上がる可能性は大きい。